ガスコンロ交換に補助金は出る?リフォームと組み合わせて賢く活用する方法
2025/10/10
「10年以上使っているガスコンロ、そろそろ交換かな?」
「でも、コンロ交換だけで補助金は出るの?」
毎日使うキッチン設備は、気づかないうちに古くなっていきます。火がつきにくくなったり、掃除が大変になったりすると、買い替えを考える方も多いでしょう。
ただし注意したいのは、ガスコンロ単体で交換しても補助金は受けられないということ。
しかし、キッチンリフォームや窓リフォームと組み合わせることで補助金の対象になるケースがあります。
この記事では、「ガスコンロ交換とリフォーム」「補助金の条件」「実際の補助額の目安」について、わかりやすく解説します。
目次
ガスコンロの寿命と交換タイミング
まず知っておきたいのは、ガスコンロの寿命です。
- 一般的な寿命は 10年程度
- 部品の供給期間も10年が目安
- 点火不良、火力の低下、異臭や異音は交換サイン
安全性のためにも、10年以上経ったら交換を検討するのが安心です。
2025年の住宅設備に関する補助金制度
2025年の住宅設備に関する補助金制度“子育てグリーン住宅支援事業”で対象となる工事は次の通りです。
- 開口部の断熱改修(窓やドアの断熱性能向上)
- 外壁・屋根・天井・床の断熱改修
- エコ住宅設備の設置(太陽熱利用システム、節水型トイレ、高断熱浴槽、高効率給湯器、節湯水栓、蓄電池など)
このうち 2つ以上を組み合わせることが必須条件 です。
ガスコンロ単体交換が補助対象外の理由
ビルトインコンロの中でも、補助金の対象となるのは「自動調理機能がついたタイプ」に限られます。
これは“子育て改修(家事負担の軽減に役立つ住宅設備)”として分類されているため、単体では必須条件を満たすことができず、補助金を申請できません。
つまり、補助金を受けるには「窓リフォーム」「給湯器交換」など、他の省エネ工事と組み合わせる必要があります。
リフォームと一緒なら補助金が使える!
補助金を使える代表的なケースを紹介します。
1. 開口部の断熱改修 × 躯体の断熱改修
- 窓の断熱改修(内窓設置、ガラス交換、外窓交換、ドア交換)
- 外壁・屋根・天井・床に断熱材を追加する工事
この2つを組み合わせれば補助金の対象に。
このタイミングで最新の自動調理対応コンロを導入すれば、工事全体として補助金申請ができます。
ただし、外壁や屋根の断熱改修は工事規模が大きいため、現実的にはハードルが高くなります。
2. 開口部の断熱改修 × エコ住宅設備の設置
こちらは比較的現実的なケースです。
- 窓の断熱改修(内窓設置、ガラス交換、外窓交換、ドア交換)
- エコ住宅設備(高効率給湯器=エコジョーズ、節水トイレ、高断熱浴槽、節湯水栓など)
この組み合わせに加え、ビルトイン自動調理対応コンロを導入すれば補助金を申請できます。
例えば、
- キッチン正面の窓に内窓を設置
- 水栓を節湯タイプに交換
- コンロやレンジフード、食洗機を新調
このようにキッチンの設備交換やリフォームを行うことで、補助金を受けながら快適な空間に生まれ変わります。
実際にどのくらい補助金が出るの?
具体的な補助額の目安を紹介します。
ケース1:生活に直結する設備を優先して交換
- 自動調理対応コンロ
- エコジョーズ給湯器
- キッチンの窓に内窓設置
補助額:約 56,000円
ケース2:省エネで家事ラクなキッチン空間に一新
- 自動調理対応コンロ
- 掃除しやすいレンジフード
- ビルトイン食洗機
- 節湯水栓
- キッチンの窓に内窓設置
補助額:約 70,000円
このように、ガスコンロ単体の交換ではゼロ円ですが、
窓リフォームや他設備と組み合わせることで数万円規模の補助金が受けられるのです。
こんな方におすすめ
- ガスコンロや給湯器、水栓などが15年以上経過している
- キッチンの使い勝手を改善したい
- 冬の寒さや窓の結露に悩んでいる
- 「どうせ工事するならお得にしたい」と考えている
まとめ | 補助金は「ついで使い」で賢くリフォーム
- ガスコンロ単体交換では補助金は出ない
- でも 窓リフォームや給湯器交換などと組み合わせれば対象になる
「まだ使えるし…」とコンロだけ交換してしまうと、後からリフォームしたときに補助金を逃すかもしれません。
だからこそ、
“どうせ交換するならリフォームと合わせて補助金を活用する”のが賢い選択です。
最新コンロで料理をもっと快適に。
断熱窓で家全体を心地よく。
補助金をうまく利用して、安心でお得なリフォームを実現しましょう。
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「うちの場合、どの組み合わせなら補助金が使えるの?」
「コンロ交換だけにするか、リフォームも一緒にするか迷っている…」
そんな方は、ぜひお気軽にご相談ください。
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補助金申請は「申請開始~予算上限に達するまで(遅くとも2025年12月31日まで)」となります。
予算枠が埋まると早期終了する可能性もあるため、検討中の方はお早めにご相談ください。


